採用で成果を出すためのホームページとランディングページの違いとは

採用サイトの制作を進めていく中で、「ホームページ型（複数ページ型）が良いのか？」「ランディングページ（LP）が良いのか？」という相談を非常に多く受けます。
こういった場合、どちらが正しいということはほとんどありませんが、採用サイトを作る目的・職種数・集客に対する考え方によって最適な形式が変わると弊社では考えています。
この記事では、採用サイトで希望通りの成果を出すために、ホームページとランディングページの明確な違いと、実際の採用サイト（新生テクノス／小池設備）を例に比較しながら解説します。

職種が多いならホームページ型、1つならランディングページ型がお勧め

目的や集客方法によって変わってくることはありますが、弊社では、複数職種の募集を希望される場合は、職種を整理して掲載でき、求職者に会社全体の理解を深めてもらいやすい「ホームページ型」を、1種類の場合は、1ページ完結型で募集職種に特化して訴求のできる「ランディングページ型」をお勧めしています。

ホームページタイプ	ホームページ型	ランディングページ型
条件	・職種が複数ある ・SEOからの流入も強化したい ・会社の理解を深めたい	・1つの職種だけ急募したい ・広告で応募を取りたい ・応募率を上げたい

ホームページ型採用サイトの特徴と具体例

Webページ型は、複数のメニューを持つ「サイト構造（階層構造）」を持ちます。

新生テクノス株式会社－「ホームページ型」的構成

新生テクノス株式会社の採用サイトは、職種紹介・事業内容・施工実績・会社概要・福利厚生・キャリアアップ・職場環境・Q&Aなど、採用情報を多層メニューで整理。
PRムービーや社員インタビューを活用し、さまざまな角度から会社のことを伝えるとともに、新卒・インターンなど幅広いターゲットに対応。
全体として「閲覧者（求職者）に会社のことをよく知ってもらう」ための、「情報の網羅性・深さ」を重視した構成になっています。

特徴

• 「職種紹介」「事業内容」「数字で見る」「キャリア・研修制度」「職場環境」などを多層メニューで整理
• PRムービーや社員インタビューなど、多角的に会社像を伝える
• 新卒・インターンなど幅広いターゲット対応

メリット

• 会社理解を深められる
• SEOに強く自然検索での集客が可能
• 複数職種の採用に向く

デメリット

• 応募ボタンが埋もれやすい
• 回遊が発生し、応募まで時間がかかる

• 新生テクノス株式会社｜採用サイト

ランディングページ型採用サイトの特徴と具体例

ランディングページ型は 1ページ完結の縦長ページ が基本。
最適化されたストーリーで、応募まで一直線に進めます。

小池設備 －「ランディングページ型」的構成

小池設備の採用サイトは、メニュー構成を「会社紹介」「社員の声」「仕事内容」「研修制度」「福利厚生」「エントリー」とシンプルに整理。
内容もコンパクトで、必要情報にすぐアクセスでき、応募フォームにもすぐ移動できる。
サイト内では「強み（特徴）」「資格取得サポート」「休暇制度」「住宅サポート」「手当」など、必要最低限のメリットや働き方の魅力を素早く伝えて、特定の対象者に向けて応募を促す構成になっています。

特徴

• 働くメリットや手当、資格支援などを前面に訴求
• ページ構成がシンプルでスマホでも見やすい
• 応募ボタンが明確で、視線移動がシンプル
• インタビューは別ページに切り出し、LPの縦長構成を邪魔しない

メリット

• 応募率（CVR）を最大化できる
• 求人広告との相性が良い
• ターゲットが明確で訴求がしやすい

デメリット

• SEOには弱い
• 会社理解は浅めで、ミスマッチの可能性あり
• 企業の広がりやブランドを伝えにくい

• 株式会社小池設備｜採用サイト

ホームページ型とランディングページ型は「目的に応じて使い分ける」

前章で紹介した新生テクノス株式会社（ホームページ型）と小池設備（ランディングページ型）の事例からも見えてくるように、ホームページ型とランディングページ型の採用サイトにはそれぞれ得意な用途があり、単純にどちらか一方を選ぶのではなく、目的に応じて使い分けることが大切 です。
下の表に、採用目的ごとに適した形式を整理しました。

採用サイトの目的	ホームページ型	ランディングページ型
会社理解を深めたい	◎	△
特定職種の応募率を上げたい	△	◎
SEOで採用流入を増やしたい	◎	△
広告の効果を最大化したい	△	〇
複数職種を整理して掲載したい	〇	△
1職種だけ急募したい	△	◎

まとめ：最も成果を出す採用サイトの設計法

採用サイト制作では、「ホームページ型とランディングページ型のどちらが良いか」ではなく、「求める職種数や集客方法、目的に合わせて最適な形式を選択」することで会社理解と応募率の両方を最適化させていきましょう。